国際情勢を見誤りつつある日本 (陰謀論)

トランプが2020年大統領選挙で勝利した場合、グローバリスト勢力への逆転抹殺計画を一気に仕掛けるそうである。

 2019年末から20年開けに同時に起こったカルロス・ゴーンの特殊部隊を使った日本からの逃亡劇や、イランの革命防衛隊司令官スレイマニの暗殺劇からわかったことは、反トランプ勢力が焙り出された事と、トランプと彼のインテリジェンス軍事政権が画策する米国の壮大な復活計画だ。

しかしそれは、残念ながら、裏米国の傀儡である財務省、自民党、経団連、左派メディアの支配する日本にとっては国難と呼べる結果となるだろう。

ここ一連の米国とイラン、或いは米中貿易戦争に対する分析として…

トランプが行っている支那に対する関税強化は、貿易戦争などではなくWTO対策の中で自由貿易でも何でもない特権を受け、米国の知的財産権を一方的に盗んできた支那から、米国企業を回帰させ保護する計画である事と、それに伴う中共独裁体制の破滅だ。

つまり、トランプは各国から食い物にされてきた自国、米国に対し、海外に逃げた米企業を国内回帰させ、関税によって国民の雇用と利益を保護するという当然の米国第一主義を行った結果、中共が一方的に危機に陥ったということ。

トランプ軍事政権の動向分析。

トランプは、2005年に政府に提案した米国経済復興政策のシナリオ通りに行動している。

・米国経済復興政策

1・ドル基軸通貨を放棄する。何故ならドルは中東の石油の売買通貨という事で世界の基軸通貨の地位を保っているが、これを続けるには米軍がサウジやアラブ首長国連邦、イラク、クウェートなどの大規模産油国を保護する名目で絶えず軍事介入を続けなければならないが、人口や国力、地政学的問題から、今後、支那が台頭し、ロシアも軍需産業を強化するため、米国はこれを維持出来ない。

2・そのため米国は、世界中の米軍基地を閉鎖し、米軍を国内に撤退させることにより、NATOの経費の大半を拠出しているような軍事費用を削減する。

3・これによって米ドルの価値は下落し、購買力が落ちるため、デフォルトの可能性が起こるが、この場合、FRBを国有化し、利子や発行手数料なしの国内通貨発行によって、その債務を返済する(表向きは、このままでは本当にデフォルトする為という理由で)。

4・米国が世界中の軍事基地を閉鎖し、米軍が撤退することにより、EUはロシアの軍事的脅威にさらされ、イスラエルも軍事侵攻の危険を受けるが、これを放置する。また支那も同様に近隣諸国への軍事進攻を行い、世界中が戦乱の状態になることが予想されるが、米軍は介入しない。

5・世界が動乱状況に陥った時、米国は最先端の軍事兵器をG7やイスラエルに融資し自立防衛を促す。

これにより米国は軍需産業を中心に再び世界の兵器工場として台頭し、連邦準備理事会への債務を国有化銀行の発行通貨により返済することが可能となる。また、米国は無傷のまま元同盟国へ軍事兵器を融資することにより、再び覇権国家になることも可能となる。

これが、トランプ政権の誕生によってまさかの実現を見た。NSAは軍部の動向もユダヤ系財閥の動向もつかんでおり、軍部がこれを秘匿していた。

ユダヤ系財閥にも、ジョージ・ソロス等、ロスチャイルド財閥をバックにしたユダヤ系左派と、イスラエル防衛のため以外のグローバリズムには反対のシオニズム派が存在する。

トランプはイランと戦争をしたがっているように見えるが、イランを爆撃したわけじゃなく、何をしに来ていたのかわからない、イラクにいる革命防衛隊の司令官を爆殺しただけである。

それでイランは報復に米軍基地に50発のミサイルを撃ち込んだわけだが、米兵が死んだら本当にトランプもイラン攻撃に乗り出さなくてはなくなる事ぐらい知っているから、人のいない場所狙ってヤクザのガラス割りみたいなことをしただけ。

だが、この時トランプはCIAのあるルートを通してガセネタを吹き込んだ。

80人の米国人が死んだと。

それで米国のマスメディアはそれを受けて、トランプはネオコンだ、戦争屋だと騒いで、民主党も便乗したわけだが、トランプは実際の死者は0人だったことを知っていて、騒ぎがピークに達した時に記者会見を開いたのだ。

米軍の死者はいない、やっぱりマスコミは、フェイクニュースばかりだと。…

それで、実際死者はいなかったんだから、メディアも便乗した民主党も立場を失ったわけです。と言っている。

そしてさらにこうも言っている。

トランプは死者がいなかったんだから「軍事報復はせずに経済制裁を行うと。」… やはり中東からの撤退路線を続けてる。

むしろ注目するべきは11月に起きたイランのサウジ油田へのドローン攻撃である。

これをトランプは知っていて見て見ぬふりをした。これは1974年にキッシンジャーが中東と話を付けたペトロダラーとしての基軸通貨の地位を保っているドルの価値を無効化させるドルのダンピングである。

中東の原油がドルでしか買えないのは、サウジなどの産油国が攻撃を受けた場合米軍が報復するという条件の下で合意されたことだが、トランプはそれを無効にした。

こうなると産油国としては、もう米国との約束は守らなくていい、という話になり、原油価格は暴騰しドルは下落する。

普通、ドルの価値を下げた人間は、ケネディにしろ、リンカーンにしろ、日本ではリーマンショックの後、IMFから拠出金を求められ、米国債10兆円崩してそれに充当した中川昭一氏がそうだが、皆殺害されてしまうのだが…

トランプは殺されない。

そもそも、FRB国有化と在外米軍の撤退を公約にして当選したこと自体がおかしいのだが、これは背後に相当な勢力(NSA)が付いているからであろう。

普通ならFRBは金利を上げて株価を暴落させてトランプの支持率を落としたい所だが、議長のパウエル自体がトランプに弱みを握られ脅されているため、大統領に言われるままに金利を下げ続けて株価支えている飼い犬みたいになっているから、NSAにしたら、してやったりであろう。

NSA、ペンタゴンがトランプインテリジェンス軍事政権。つまり、FRB議長のパウエルや連邦準備理事会の多国籍者(ユダヤ財閥)は、トランプインテリジェンス軍事政権がロックオンしている。

彼らがケネディ暗殺を実行できたのはCIAと軍産を押さえていたからだが、9.11の時、彼らがペンタゴンを襲撃したことは致命的だったようだ。

NSAは良くも悪くも全ての情報を握っている。

位置情報から交友関係まで全てだ。そして、トランプは現在連邦準備理事会メンバーやCFRのメンバーに対し、彼らがケネディ兄弟にやったことと同じことをできるのだ。

米中貿易戦争とか言ってはいるが、要はトランプはアップルとか支那に進出した企業を米国内に戻したいだけだ。… 関税をかければ支那の米国企業は儲からなくなって逆輸入が阻止できる。その為に35%だった法人税を21%に下げて、さらに15%まで落とそうとしている。これで米国企業の国内回帰が始まって雇用も増えている。

このままいけばトランプは2020年の大統領選挙も勝つだろうが、キッシンジャーがそれを阻止するためにダウの株価を暴落させようと妙な動きを見せているようだ。

キッシンジャーが持っているカードは支那と日本だ。

NSAは、日本政府や経団連、財務省の支那への擦り寄り政策に対して、日本で1番危険な勢力は財務省だとの認識でいる。消費税増税したことで、日本市場はもう消費ニーズが見込めないからと経団連も支那に組みしているとしているのであろう。

本当に擦り寄って来ているのは支那なのだと圧力をかけられても、お花畑議員やトラップにかかっている議員はどうにもならない。

支那はもう米国の知的財産権は盗めないが、現状では日本の最先端の知的財産権を盗むことが可能だ。

経済学者フリードマンは「経済的自由がなければ経済発展は望めない」と定義したが、これまで支那は米国の技術の盗用で何とか経済成長を行って来た。

これが禁じられた現在、コピーなしでの支那の技術発展は望めない。… が、ここで抜け穴になるのが日本なのである。

そして日本企業は軍事転用可能な日本の最先端技術を盗ませてもいるのだ。

日本企業の相次ぐ支那の本社移転、それに、半導体部門の売却がそれだ。

経団連が支那に幾ら技術移転、投資しても、支那から金は持ち出せない。

それが支那に本社を移転などをして利益になる時は、日本が支那の自治区になった時である。

財務省も経団連も自民党もそれを見越していると指摘されているようだ。

安倍総理の態度は危険視されて来たようである。

香港の動乱でNSAやMI6が中共を解体しようとしている中、親中派(二階、菅など)の圧力に屈していて、自民党議員は大半がハニトラにかかっていて言いなりだ。

北海道の支那資本の誘致も二階、菅が、大半手掛けている。消されますよ。… と、いつもお上品な方が物騒なことを言った矢先、IR疑惑で菅や二階の手にかかった議員たちが、ゴーンを逃がした東京地検特捜部に取り調べを受けるに至った。

一方ゴーン脱出に加わったのは、元グリーンベレーの隊員で、NSA系米軍からは詐欺などで追放された反逆者だということである。この件は間違いなくフランス政府が絡んでいるのだろうが、フランスはルノーの株主であり、国家ぐるみで日産を乗っ取った経緯をゴーンにしゃべられるとマズい。

だからフランス入国を認めず、レバノンに滞在させているが、これには当然、仏ロスチャイルド財閥が絡んでいるから、おそらくゴーンは殺害されるであろう。

東京地検特捜部はCIAの工作機関。トランプが一部CIAの反目派を追放したものの、ゴーンを逃がした彼の敵対者はいずれにせよアチラ系機関であり、今後、重大な反撃に晒される。

これら一連の流れから、やはり2005年に提案したという米国再生計画プランをトランプ陣営が取り込んだと見るべきであり、それを手を変え品を変え実行し続けているトランプとそのブレーンNSAはまさに4次元チェスの達人である。

トランプが2期目を取ったら、FRB理事たちは米国の借金の7割を抱えたまま債務不履行を告げられ、反逆するものはTVレポーターに扮した海兵隊員にTVカメラ型 RPG を全弾ぶち込まれてミンチ肉になるかもしれないし、キッシンジャーは、ドローンによってソレイマニのように爆殺されるだろう。(オバマの5ヵ国協議を飲んで得た100兆をシーア派テロ組織の拡大に使って中東を跋扈していたこのテロの親玉がイラク内にいることを突き止め、指一本上げてピンポイントで爆殺させたトランプの暗殺力こそ脅威だろう)。

ABCやCNNらマスメディアは革命防衛隊を名乗った旅客機に片っ端から突っ込まれ、イスラエルは革命防衛隊がやったことにしてマッハ27の音速核ミサイルをロシアに撃ち込まれるかもしれない。

米国が最新兵器を売り、軍事顧問団を派遣するまでは…

E Uは一時、反グローバリズムのロシアからの軍事脅威に晒され、ソ連時代の東欧諸国のようになるだろう。

トランプは支那にディールした日本から予定通り米軍を撤退させるだろう。

しかし、国際金融資本家と組んだアチラ側、CSIS-CIA反目派子飼いの軍人たちは撤退を拒否し、トランプは現状のままならこれを放置するはずだ。

何故なら、トランプは先の大統領選挙戦で「東アジアを安定化させたいなら日本が核武装すれば良い。」と言って周囲のレポーターなんかをぶったまげさせた上、「国際金融資本家の同盟者ヒラリーを投獄する」とまで言って大統領になった男だ。

しかし、腑抜けにされた日本はこのチャンスに全く乗らず、トランプが敵国扱いしている支那に懐柔されている。

ケネディが存命中、米が支援していた南ベトナムの傀儡政権が民衆の支持を得ていないことをレポーターに聞かれた時「民衆の心をつかむには政策を変えるしかない。

米国は武器も提供できるし、軍事顧問団も送れるが、戦うのはベトナム人だ。彼らがホーチミンを支持するのなら我々に出来ることはない。」と言った発言そのままだ。

また、日本はロシアと組むべきだとはNSA内でのことらしいが、私的にはロシア国民は別として、プーチンは???… まあ親日なのかもしれないが。…

ヒラリーは支那に日本を売り渡す予定だったが、トランプは確かに300人委員会(ユダヤマフィア)と対立している。

まずは米国の復興、次に、日本が支那に擦り寄りすぎれば、白人国家のE U、ロシアとの同盟が先となり日本は最後に廻されることとなるだろう。

そして、今後しばらく日本はフランス・ロスチャイルド財閥の支配下に入るとも…

麻生の動きを見ていると本当に現実になりそうである。

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